二世帯住宅はデメリットが多い？回避するポイントやメリットを解説

義両親と二世帯住宅で同居をする場合、生活サイクルや価値観が異なり気を遣い過ぎてしまうのではないかと不安をおぼえることもあります。
しかし、子育てや経済面などのメリットも大きいのが二世帯住宅です。また二世帯住居は「完全同居型」、「部分共用型」、「完全分離型」の３種類に分類されており、それぞれ特徴があります。
そこで本記事では、二世帯住宅の種類やメリット・デメリット、そしてデメリット部分の回避方法について紹介します。二世帯住宅を検討されている方はぜひ、参考にしてください。

二世帯住宅の種類

まずは、3種類の二世帯住宅の特徴について確認していきましょう。

完全同居型

一般的な住居で、親世代と子世代が一緒に暮らす方法が「完全同居型」です。
玄関やキッチン、リビングや浴室などを共有し、寝室や子供部屋以外のスペースをともに使います。 親世代と子世代が日常的に交流できるため、にぎやかな暮らしをしたい場合におすすめの二世帯住宅です。

また吹き抜けがある家にすることで、家族と適度な距離感を保ちながらコミュニケーションがとれるのでおすすめです。

 

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部分共用型

建物の空間の一部分を共有するタイプの間取りを「部分型共有型」といいます。
例えば玄関は共有し、キッチンやリビング、バスルームなどは各世帯ごとに設けます。
また、玄関は共有し1階部分は親世代が使用、そして2階部分を子世代が使用するケースが多く、ある程度の距離感を保ちたい場合に向いている間取りです。

完全分離型

親世代と子世代を完全に分ける間取りのことを「完全分離型」といいます。
分け方は、1階と2階を分ける方法「上下分離型」と、右と左で空間を分ける「左右分離型」があります。同じマンションの隣や階違いで生活するようなイメージです。
近くで暮らしながらコミュニケーションを取り、お互いに独立した生活をしたい方におすすめの二世帯住宅です。

二世帯住宅のメリット

まずは、二世帯住宅のメリットについて見ていきましょう。

完全同居型のメリット

完全同居型は、建設費や生活費などの費用面が抑えられ、居住スペースが一緒なので子育ての面でも家族で助けられるなどのメリットがあります。
一部同居型や完全分離型は、生活に必要な設備を2つずつ用意しないといけません。しかし、完全同居型の場合では、必要な設備はすべて共有するため建設費用を安く抑えられます。

 

また、水道代や電気代などの光熱費も1軒分の契約で済むため、基本料金も抑えられますし、同じリビングに家族で集まると電気代が必要以上にかかりません。料理も一度に作ればガス代も1回分で済むため生活費も抑えられるでしょう。

 

寝室で寛ぐ時間以外は、同じ空間で家族が生活するため、小さなお子さまがいても大人の目が届きやすい環境となります。例えば、食事を作ったり洗濯物を干したり家事をしているとき、子どもから目を離しやすい状況であっても祖父母がそばにいてくれると安心ですよね。
祖父母に子どものお世話を頼みやすいというメリットがありますが、親の体調不良や介護が必要になっても、完全同居型の二世帯住宅は協力しやすい環境だといえます。

 

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部分共用型のメリット

部分共同型の二世帯住宅は、お互いの距離感が保てることがメリットのひとつです。生活空間をほど良く分けているため、プライバシーを守りながら暮らせます。
親世代と子世代の生活時間が異なるケースが多いですが、部分共用型の二世帯住宅なら過度に気を遣う必要はなくマイペースな暮らしが維持できます。

 

さらに、お互いの世帯で体調が悪い場合はすぐ対処でき、子どもを祖父母にお世話をしてもらうときも安心です。

 

また、一部分を世帯で共有しているため、完全分離型の二世帯住宅より建築費用を節約できますし、ガスや水回りの契約を世帯別にすれば、光熱費も分けやすくなります。
それぞれが使用した光熱費を支払えば良いので、相手の使い方にストレスを感じる心配はないでしょう。

完全分離型のメリット

完全分離型のメリットといえば、お互いのプライバシーが確保されることです。

 

完全分離型の二世帯住宅では、親世代と子世代を1階と2階に分けたり、左右で各世帯を分けたりする方法があります。
お互いの暮らす空間が同じでないため、気を遣ったり干渉されたりしませんし、朝起きる時間や食事の内容、入浴やトイレなど自分たちのペースで行えます。とはいえ隣に住んでいるため、お互いいざというときに頼れる安心感があるのもメリットといえます。

 

また、生活に必要な設備は各世帯に用意しているため、光熱費は各々で把握できます。そのため、完全同居型や部分共用型のように金銭面でストレスを感じる心配はありません。

 

なお将来的に親世代が他界した後や、子世代の転勤があり環境が変化をした場合、空いた方を賃貸住宅として貸し出すことも可能です。
もし売却をすることになっても、二世帯住宅としてだけではなく賃貸としても需要もあるため他の二世帯住居より売却しやすいといえるでしょう。

二世帯住宅のデメリット

一方で、二世帯住宅には留意すべきデメリットも存在します。

完全同居型のデメリット

共有するスペースが多い完全同居型は、プライバシーが確保しにくいといえます。
例えば、トイレや入浴などのタイミングが自由にならずストレスに感じることもあるでしょう。また、親世帯や子世帯の生活リズムが異なれば、音が気になってしまいリラックスできない可能性もあります。

 

他にも、リビングやキッチンが共有となるので、友人を家に呼びづらいのもデメリットといえるでしょう。

 

一方で、水道光熱費が1軒分の契約となり基本料金が節約になる点はメリットになりますが、世帯別に光熱費を分割するのはデメリットといえます。
また、使い方や使い過ぎが気になってしまいストレスになるケースも少なくありません。そのため、光熱費だけでなく食費や電話代など、どのように分けるのか事前に話しあいルールを決めておく必要があります。

部分共用型のデメリット

部分共有型の場合では、キッチンやバスルームなど、どの部分まで共有するのか話し合いをする必要があります。
例えば、親世代はコミュニケーションを取りやすくするため、キッチンやリビングなど共有したいと考えていても、子世代は生活のリズムが親世代と異なるので別々にしたいなど、希望が一致しないこともあるでしょう。

 

そのため、同居する前にお互いの希望や価値観を話し合い、どの部分を共有にするのかしっかりと決める必要があります。

 

なお、完全同居型と比べると生活空間を分けやすいといえますが、共有部分があるため完全なプライバシーの確保はできません。そのため、ある程度は同居する世帯への配慮が必要となります。

完全分離型のデメリット

完全分離型の二世帯住宅は、建築にあたってある程度広い土地が必要ですし、2軒分の設備が必要なので費用も高くなりがちです。
また二世帯住宅では経済面で助け合いができる点が、完全分離型の場合、光熱費や食費などは各世帯で発生するため、経済面での恩恵は感じられないでしょう。

 

なお、完全分離型の二世帯住宅では、生活を完全に分けているため積極的にコミュニケーションを取らないと、交流する機会がなくなってしまう可能性があります。
大切な家族だからこそ、意識的に体調や変化に気付けるよう、定期的に顔を合わせるようにすると安心です。

 

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二世帯住宅のデメリットを回避するポイント

二世帯住宅には子育てや経済面で多くのメリットがあるにもかかわらず、前述したデメリットが気になり前向きに検討できない場合もあります。
そのような場合は、デメリットを回避する方法を考えてみるのも良いでしょう。そこで、デメリットを回避する方法を3つ紹介します。

間取りを工夫する

生活スタイルの相違によるストレスやプライバシーの問題は、間取りを工夫することでデメリットが軽減します。「上下分離型」の二世帯住宅では、2階で暮らす子世代がリビングで過ごすことが多いようであれば、その真下はリビングや寝室を作らないようにしましょう。

 

また、移動が楽だという理由で1階は親世代が住み、2階を子世代が選ぶことが多いですが、小さな子どもが走り回ったりバタバタと遊んだりする音は、思っている以上に1階へ響きストレスになる恐れも懸念されます。
親世代が元気なようでしたら、はじめは2階を親世代の居住スペースとして、子どもが大きくなるまでの間は1階に子世代が住む選択肢もあります。

 

なお「完全同居型」や「一部共用型」の場合、それぞれの世帯がどの時間に食事をして家事は誰がするのかなどを考慮してプランニングするとデメリットが軽減されます。
例えば、洗濯は親世代に全部お任せする場合は干す場所は1カ所でいいかもしれません。しかし親世代と子世代が各々で洗濯をする場合は、それぞれ洗濯物を干すスペースを設けておいた方が良いでしょう。

 

ちなみに収納について、片付ける衣類の管理を世帯ごとで行う場合は、収納スペースも分けた方が無難かもしれません。

自分に合った二世帯住宅のタイプを決める

二世帯住宅には、すべての空間を共有する「完全同居型」、玄関やキッチンなど、部分的に共有する「一部共用型」、すべての空間が独立している「完全分離型」の3種類があります。
そして、その中から自分に合った二世帯住宅のタイプを選ぶことがデメリット回避に重要なポイントとなります。

 

生活リズムが異なったり、共有スペースの使い方が気になったりするかもしれないと不安を感じている方は、コストメリットは少ないですがプライバシーを確保できる「完全分離型」の二世帯住宅がおすすめです。

 

しかし完全分離型の場合、2軒分の設備が必要になることや、広い敷地面積が必要になるためコストはその分上がります。そのため、できるだけコストカットしたい場合は、キッチンや浴室などの設備が1軒分となる「完全同居型」や「一部共用型」の二世帯住宅が良いでしょう。

暮らし方やお互いの性格を理解する

親子だからなんとなくわかっているつもりでも、実際お互いがどのような暮らしをしているのか知らないものです。同居を開始してから気づくより、事前にお互いの暮らし方を理解し合えることで、二世帯同居してからのストレスを軽減することができます。

 

さらに今までの暮らし方だけでなく、今後どのような暮らし方をしたいのかを、親世代と子世代共に把握しておくと、お互いが過ごしやすい二世帯住宅を作ることができるでしょう。
また、暮らしのスタイルだけでなく家計管理についても、しっかりと話し合うことが大切です。完全同居型や一部同居型の場合、食費や光熱費をどのように管理をするのか確認をしてください。

 

親子であっても、世帯によって考え方に違いがあるのは当然のことです。お互い、考え方に相違があるという認識を持っておくだけでストレスが緩和されます。
また暮らしているうちに気付いた点については、その度に話し合いができるとお互い心地よく暮らしていけるでしょう。

暮らしに合った二世帯住宅を選び家族の絆を深めましょう

今回は、二世帯住宅3種類の特徴やメリット・デメリット、そしてデメリット部分の回避方法について説明しました。
親世代と子世代のライフスタイルや、価値観に合った二世帯住宅を選ぶ必要があります。
また快適な暮らしをするには、お互いで話合い納得してからどのような家にするのか決めるのも大切なポイントです。
大切な家族だからこそ、二世帯住宅のメリットを活かし、お互いが心地よく暮らせる家にしましょう。

 

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この記事の監修者

中島 悠介

Nakajima Yusuke

株式会社ジョンソンホームズ 新築建売SOUHOUSE営業リーダー。
2022年に中途入社後、年間20組以上の引渡しを行うトップ営業マンとして活躍し、
営業リーダーへ。自身も建売購入者としての実体験を元に、
お客様に寄り添った暮らしの提案を行なっている。

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